DCF法 B(借入金によって行う一般事業)    
  概 要
 初期投資額を借入金と自己資金とで調達する予定の収益事業計画があります。又、借入金に対する
 支払い利息は節税効果があり、その現在価値を税引後の純収益の現在価値と合算してフリーキャッシュ
 フローとします。将来にわたって得られるキャッシュの累計を正味現在価値(NPV)といい、NPVが
 プラスに転じる年度を投資の判断基準に使用します。節税効果算出の課税率は入力無い場合は、
 40%として計算します。
資金条件 1
 初期投資額 万円
資金条件 2
 (1-借入金比率)=自己資本比率 
 借入金比率 
 返済期間 (m)
 借入金利 (r2)
 返済方法 
 
検討条件 1
 事業検討期間 (20年以内)
 割引率 (r)
 収益に対する課税率(R)
検討条件 2
 初年度純収益 万円
  変化なし 
  毎年UP
  2年に一度UP 
  3年に一度UP 

 クリックして計算を実行して下さい。





項 目 1年  2年  3年  4年  5年  6年  7年  8年  9年  10年
 純収益
 複利現価率(割引率)
 純収益の現価
 同上の累計
 借入金支払利息
 節税効果
 複利現価率(支払利息)
 節税効果の現価
 同上の累計
 キャッシュフロー累計
 正味現在価値




項 目 11年  12年  13年  14年  15年  16年  17年  18年  19年  20年
 純収益
 複利現価率(割引率)
 純収益の現価
 同上の累計
 借入金支払利息
 節税効果
 複利現価率(支払利息)
 節税効果の現価
 同上の累計
 キャッシュフロー累計
 正味現在価値




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